2006年に米検索大手グーグル（Google）が16億5000万ドル（約1600億円）で買収したユーチューブは、さまざまな新しい試みを続けている。
つい最近も、「シアタービュー」と呼ばれる映画館風に動画を見ることができるオプション機能が追加された。iTunesやアマゾン（Amazon）へのリンクも追加され、動画に関連するCDや本、DVDなども購入できるようになっている。このほかライブコンサートの放映、大手映画会社との提携による映画やテレビ番組の配信を実施すると発表している。
・コメント
YouTubeは、動画の視聴スクリーン幅を拡張し、映画シアタースクリーンと同じにするみたいです。
以下、YouTube公式ブログ抜粋
われわれは、皆さまが作成した動画のクオリティを一層向上させ、広く動画視聴に用いられるスクリーンサイズへ、より十分に対応していくため、ページの横幅を960ピクセルまで拡大する。この新たなワイドスクリーン対応プレーヤーによって、ワイドなアスペクト比で、さらに美しくパワフルな視聴エクスペリエンスが提供されるようになると期待している。
視聴スクリーン幅は、16対9のアスペクト比で撮影されたもののみ、4対3のアスペクト比で撮影された動画は、そのまま中央に配置されるようになります。
日本ではあまり知られていませんが、ライバル企業のHuluは、すでにウェブ上でノーカット版の長編映画やテレビ番組を視聴できるサイトとして、トップの座を占めるまでになっています。
参考 youtube Hulu
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ニューズとNBC、合弁動画サイト「Hulu」を初披露
米国ニューズ・コーポレーションと米国NBCユニバーサルは10月29日、合弁事業となるオンライン動画サービス「Hulu.com」を披露した（関連記事）。現在は、限定ユーザーによるベータ・プログラムが行われており、正式サービスが開始されれば、アップルのiTunesやグーグルのYouTubeなどにとって新たなライバルの出現となる。
Huluは、無料動画配信サービス「Joost」に続いて、ライバルひしめくこのホットな市場に参入しようとしている。ただし、テレビ、映画、音楽などのプロバイダーとのライセンス契約に頼らなければならないJoostとは異なり、コンテンツ所有者が展開する初めての本格的な事業となる。現在のところ、 Huluのサービスを利用できるのは一部の限られたユーザーだけだ。
ニューズらは、Huluの動画コンテンツを、AOLやMSN、MySpaceなどのパートナー・サイトからも利用できるようにすると説明しているが、これまでのところこれらのサイトにHuluへのリンクは見当たらない。
現在ベータ段階にあるHuluのサービスには、いくつかの映画やドラマなどが収められている。これらの動画コンテンツは無料で提供され、広告料収入をベースに運営される予定だ。なお、正式なサービスの開始時期は発表されていない。
フォレスター・リサーチのアナリスト、ジェームズ・マッキーベイ氏は、Huluについて、コンテンツの量や配給パートナーのネットワークなど、いくつかの面で期待を上回っていると評価する。
「Huluがスタートするまでの6カ月間、多くの人が、このサービスを批判し続けてきた。しかし、今回披露されたベータ・プログラムを見れば、前言を取り消したいと思うだろう。その内容が当初言われていたよりも良いからだ」（マッキーベイ氏）
同氏はまた、テレビ番組や映画の著作権所有者が手がけるHuluに、YouTubeは敗北を余儀なくされるのではないかという見方を否定した。
YouTubeの最大の魅力は、アマチュアのユーザーが制作した動画を共有することから生まれるメンバー相互の社会的な交流にあると、マッキーベイ氏は指摘。「YouTubeは、動画の視聴というよりも、社会的な経験という意味合いのほうが強い」（同氏）
マッキーベイ氏はさらに、ABCなどがHuluのような事業を展開すれば、YouTubeがWeb上のテレビ・チャンネルになるという可能性は閉ざされるとしながらも、YouTube自身このような目標を掲げたことがないため、ほとんど問題にはならないとの見方を示している。
スターリング・マーケット・インテリジェンスの業界アナリスト、グレッグ・スターリング氏も、互いに異なるサービスを提供することで、YouTubeとHuluは共存できると語る。
しかしスターリング氏は、プロが制作した動画素材を入手するという試みをYouTubeが放棄する可能性は低いと見ている。テレビや映画のビデオ・クリップを見るためにYouTubeにアクセスしているユーザーも多いと考えられるからだ。「YouTubeにとって、プロの制作したコンテンツを完全に排除するという選択は、間違いだろう」（同氏）
一方、スターリング氏は、大局的に見た場合、Huluなどの構想がテレビ番組の配給方法を大きく変える可能性もあると指摘する。どの番組をいつ観るのかを視聴者が自分で管理できるようになるからだ。同氏は、インターネット・チャンネルとの競争を展開しているケーブルテレビ・ネットワークが、今後大きな課題に直面する可能性もあると語った。
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